アメリカで離婚を考え始めたとき、最初に悩んだのが「弁護士って必要なの？」ということでした。
日本とは制度も流れも違うし、DVや子どものこともあって、どこまで自分でできるのか、どこから専門家に頼るべきなのか…。
当時の私は、正直まったく分かりませんでした。
この記事では、私が実際に悩んだポイントや、弁護士が必要になる場面について、経験をもとにお話しします。
① まず結論：弁護士が必要かどうかは“ケースによる”
アメリカの離婚は、
- DVがあるか
- 子ども（親権）が絡むか
- 相手が争ってくるか
- 嘘をつくタイプか
- 合意できるかどうか
これによって、必要度が大きく変わります。
② 私が最初に相談した相手と、その答え
まず私は、親しい友人で離婚経験がある人に相談しました。
その友人の答えは、はっきりとしたものでした。
「あなたの場合は弁護士は必要だよ」
理由は、DVと親権が絡むから。
そして、元旦那が争ってくるタイプだったからです。
③ 弁護士が必要になるケース（私の経験）
私の元旦那は、
- 話し合いができない
- 嘘をつく
- 争ってくる
- 口で勝てる相手ではない
こういうタイプでした。
合意を求めても無理なので、結局は裁判所でのヒアリングになります。
その場に弁護士が一緒に来てくれたことで助かった部分はとても大きいですが、その分費用も上がりました。
DVや親権が絡む場合、弁護士のサポートは本当に心強いです。
④ 弁護士が不要なケース（友人の例）
逆に、相手が合意してくれる場合は、ほとんど必要ないかもしれません。
私の友人で、合意してくれる旦那さんとの離婚をした方がいましたが、
その方は書類のサポートだけ弁護士にお願いし、費用も高額にはならなかったようです。
争いがない離婚＝弁護士費用がほとんどかからない
というケースもあります。
ちなみに、裁判所のヒアリングを見ていると、弁護士をつけずに自分で戦っている女性たちが勝っているケースも実際にありました。
DVや複雑な状況でも、必ずしも「弁護士がいないと勝てない」というわけではありません。
ただ、必要な書類を揃えたり、証拠を整理したり、裁判所で自分の言葉で説明する準備が必要になるので、負担は大きくなります。
だからこそ、自分の状況や性格、相手のタイプを見ながら「弁護士が必要かどうか」を判断するのが大切だと感じました。
⑤ 良い弁護士は“早い者勝ち”
自分が「この人なら」と思える弁護士さんが見つかったら、なるべく早く前金を支払っておくのが良いと思います。
良い弁護士ほど忙しく、
前金を払った人＝優先されるクライアント
になります。
悩んでいる間に他の依頼者が前金を払ってしまうと、
- 希望の日にちが空いていない
- 新規クライアントを受けられない
ということが普通にあります。
実際、私はかなりの弁護士さんに断られました。
⑥ restraining order（接近禁止令）が絡む場合
私の場合は restraining order も必要でした。
- 申請すると早ければ翌日にテンポラリーの命令が出る
- その後、裁判所がヒアリングの日付を指定する
- 数週間後のことが多い
- その短期間で準備が必要
弁護士が他の裁判で埋まっている場合は、断られてしまうこともあります。
DVが絡む場合は、特に弁護士のサポートが重要です。
⑦ 自分でできること（費用を抑える方法）
離婚申請書や書類、証拠集めなどを自分でできると、弁護士を雇っても費用の削減になります。
- フィジカルDV → 証拠が集めやすい
- 言葉の暴力・見えにくいDV → 証拠集めが難しいのでサポートが必要なことも
自分でできる部分はやっておくと、費用が大きく変わります。
⑧ まとめ：まずは無料相談を
ケースごとに本当に違うので、
まずは無料相談を数か所まわってアドバイスをもらうのが一番です。
アメリカの離婚は複雑ですが、情報を集めれば必ず道が見えてきます。
🌿 カリフォルニア州裁判所（離婚 Self-Help）
https://www.courts.ca.gov/selfhelp-divorce.htm